CPAP導入の保険適用基準が緩和されました!
- 2026年5月21日
- 生活習慣病,5. 睡眠時無呼吸症候群
こんにちは!
2026年6月1日 診療報酬が改定されたことに伴い、窓口でのお支払い額が変わっております。
詳細につきましては、2026年6月からの診療報酬改定についてで説明しておりますので、ご参照いただけますと幸いです。
では今回は、同改定に伴い、睡眠時無呼吸症候群の治療であるCPAP(在宅持続陽圧呼吸療法)導入の保険適用基準が大きく緩和されましたので、同詳細について分かりやすく説明したいと思います。
尚、当記事を2分程度の動画にまとめてみましたので、もしよろしければ、こちらもご参考にしてみて下さい♪
※ 無音でご視聴可能な動画となっております。
CPAP導入基準の緩和
睡眠時無呼吸症候群を疑った場合に当院で行う検査の記事で、睡眠時無呼吸症候群の治療であるCPAPを保険内で導入するには、「簡易検査でREI 40以上」あるいは「PSG検査でAHI 20以上」を満たす必要があることを説明しました。
※ REI・AHI=「1時間あたりの無呼吸の回数や呼吸が弱くなっている回数」
今回の診療報酬改定では、この条件が下記の通り緩和されました。
簡易検査
REI:40以上(改定前) →30以上(改定後)
PSG検査
AHI:20以上(改定後) →15以上(改定後)

特にこれまでは、簡易検査でREI 40以上でなければCPAP治療を直接開始できず、ハードルの高い治療となっていましたが、今回の改定でREI 30以上でもCPAP治療を直接開始できるようになった為、CPAP治療を導入可能な患者様も増えてくるものと見込まれます。

尚、今回の診療報酬改定では「治療の質」も重視されております。
特に1ヶ月の平均使用時間が1時間以上であることが、CPAP治療の保険適用条件となりましたので、ご注意いただけますと幸いです。
CPAP治療を継続している患者様は、治療効果を最大に上げる為に、「継続的な使用」に努めていきましょう!
